球技の国内のリーグで作る「日本トップリーグ連携機構」はことし2月、チームのスポンサーなどスポーツの支援に実績を持つ企業200社と支援の実績がない企業200社を対象にアンケート調査をしました。

その結果、スポーツの支援に実績がある企業のうち、
▼「支援を継続しない」と答えた企業は3％、
▼「支援を継続したいが規模や内容の見直しが必要」と答えた企業は37％に上り、
合わせて40％が支援の縮小や打ち切りを検討していることが分かりました。

その理由については「成果の可視化が難しく、費用対効果が計りにくい」との回答が最も多かったほか「ほかの取り組みを支援した方が高い効果が得られるため」とか「今後のコストを踏まえると継続が困難」などといった声があがっています。

また、企業がスポーツへの支援をするかどうか男女で比較した結果、男子を選んだ企業は37％だったのに対し、女子を選んだ企業は20％にとどまりました。

認知度の低さなどから女子のスポーツのほうがより厳しい状況にあることもうかがえます。

一方で、支援の実績がない企業のうち「今後、支援を検討したい」と回答した企業も30％あり「イメージアップ」や「社会貢献」などを理由として挙げています。

調査をした「日本トップリーグ連携機構」の田口禎則事務局長は「チームに広告を出して露出をはかるという従来型のスポーツ支援に、企業が価値を見いだせなくなっているのではないか。オリンピックが終われば、より状況が厳しくなると予想され、非常に危機感を持っている。社会や地域への貢献など、新たな価値をスポーツ側から提示していかなくてはならない」と話しています。

（引用ここまで）

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ある程度予測できる事ではありましたが、やはり記事として掲載されると「おっしゃる通りだよな･･･」と。更に危機感を持ったのは男子と女子のどちらを選ぶかとなれば男子を選ぶという記事･･･。ある程度想定している事とは言え、実際に記事になると女子フットサルにおいては非常に危機感を感じています。この記事にもあるようにスポンサーを経験した、もしくは検討している企業は、以下の点が懸念点なのではないかと思われます。

（残り 1571文字／全文: 3300文字）

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